同じサラリーマンという立場でも、収入がどのくらいあるのかは意外とわからないものです。
そこで今回はサラリーマンの平均年収に関してまとめてみました。
調べてみた所、年代別に開きがあるようです。
こちらに関しても解説してあります。
サラリーマンの平均年収とは?
国税庁が発表している「民間給与実態統計調査」における「年齢階層別の平均給与」平成27年分を見てみました。
全体の平均給与は420万円。男性の場合は521万円、女性は276万円となっています。
年代別にまとめると以下です。
年齢 男性 女性 (単位は万円)
19以下 158 103
20~24 271 233
25~29 383 306
30~34 451 307
35~39 510 299
40~44 567 294
45~49 626 292
50~54 670 296
55~59 652 278
60~64 479 220
65~69 378 194
70以上 368 217
全体平均 521 276
少し細かくなってしまいましたが、女性よりも男性の方が、年齢が高くなるごとに現時点では平均給与が高くなっているようです。
男性に比べて女性の平均給与が低いことは、社会進出などが遅れているなどの問題が浮き上がって見えると言えます。
これは全体を見たデータですので、少し大雑把かもしれませんが、年代別の平均を知る上では役に立つでしょう。
いかがでしたか?あなたは自分の年齢の平均に届いているでしょうか?
平均年収は下がっている?
ニュースなどで前年度よりプラスかマイナスかの報道を聞いたことがある方もいるでしょう。
ここ数年を見てみると、大差がないように見えますが、実は平均年収は、ピーク時に比べ、年間約60万円程度下がっているのです。
特に平成9年~平成21年は、下落幅が広く、その頃と比べると全体的な生活水準は下がっていると判断できます。
今の若い世代には、ピーク時を知らず生まれた時から不況という時代を生きてきているのであまり衝撃を受けないかもしれませんが、ピーク時を知っている世代からすると、落差に驚いている人もいるでしょう。
もちろん、これは平均のデータなので、例外はあります。
全体的な平均年収が下落傾向にある中でも、上手く時代の波に乗り、所得を増やした人などもいるでしょう。
ただし、全体的な傾向を知っておくことは、有益だと思われます。
まとめ
2016年、厚生労働省は今まで副業・兼業禁止規定を「原則禁止」するとしていましたが、「原則容認」へ変えることを発表しました。
平均給与が下がっている実態を見ると、1つの会社の給与だけでなく、副業で総合的な年収を増やすという選択肢も効果的なのかもしれません。
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